理学療法士のキャリアパス

理学療法士としてステップアップしたいとき、どのような道があるでしょうか。組織内での昇進のほかにも、実はさまざまな選択肢があります。専門性を高めて活躍する道や、大学院へ行って研究者になる道を目指したり、組織内で昇進する道、他の資格を取得するなどして起業する道などがあります。自分が進みたいのはどんな方向性なのか、今のうちから考えておくのもよいでしょう。

▼スペシャリストとしてのステップ
理学療法士を目指すなら、資格を取って仕事に就いた後、どんなふうになりたいのかも、考えておきましょう。
理学療法士としての技能を極め、さらに高度な技術を学んで、認定理学療法士・専門理学療法士の資格を取ることもできます。
認定理学療法士は、理学療法士としての能力をさらに高めたい人のための資格で、日患本理学療法士協会の指定カリキュラムと臨床認定カリキュラムを受講、日本理学療法学術研修大会の参加といった要件を満たし、認定試験に合格することで取得できます。そして認定理学療法士を取得した人が、さらに専門的な分野についての知識を深める目的で取得するのが、専門理学療法士の資格です。
また、理学療法士としての専門性を極めるために、大学院に進学する人も多いです。大学院には、理学療法士としての仕事を続けながら通う人もいます。
大学院では、例えば神経回路について研究するなど、リハビリに役立ちそうな仮説を立てて検証するといった、学術的な勉強をすることになります。
大学院を卒業した後は、教授や、理学療法士を養成する大学・専門学校の先生になる人も多いです。
大学院への進学を考えている場合には、高校卒業後の進路として、大学か、高度専門士の称号を取得できる専門学校を選ぶ必要があります。
高度専門士を取ることのできない専門学校を卒業というケースでは、大学に入学し直さないと大学院を受験することができません。将来は大学院で理学療法について研究してみたいと考えている人は、学校選びの際に注意しましょう。

▼ジェネラリストとしてのステップ
現場をまとめる主任や課長、所長など、管理職として活躍する道もあります。
課長や所長になると、患者さんをみる仕事より、他の理学療法士などを管理するマネジメントの仕事の比率が高くなります。
そのため、理学療法士としての知識や技術とは異なる能力が必要になります。
事業を円滑に行うための資金調達や予算管理など財務や、経理の知識、人材をどのように管理するかといった人事の知識など、経営に関する能力を身につけていくことになります。

患者さんに対し、自分が理想とするサポートができるように、理学療法士の仕事とかかわりのある、他のスキルを身につけたり、資格を取る人もいます。
介護支援専門員（ケアマネジャー）や福祉住環境コーディネーター検定試験（Ｒ）、呼吸療法認定士などの資格を取得することで、より広い専門知識が身につき、活躍の幅が広がるでしょう。
また、独立して自分で事業を手がけることも可能です。ただし、理学療法士は、法律（理学療法士及び作業療法士法）で「医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者」と定義されており、独立開業して自身の判断で理学療法を行うことが認められていません。つまり、理学療法では、独立開業はできないのです。しかし、理学療法士が独立して事業を起こすことができないというわけではありません。他のスキルや資格を合わせもつことで、理学療法士として積み上げた経験と知識を生かして起業することができます。では、理学療法士がどのような事業を起業しているのか、主な事例を紹介します。

▼リラクゼーションサロンや整体サロンを開業
理学療法士は、患者さんの身体に触れてストレッチやマッサージなどを行うことも仕事の一つです。こうした経験をもとに、新たに別の手技を身につけ、その専門家として開業するという選択肢があります。例えば整体サロンやリフレッシュサロンを開業するといった方法です。医療保険の適用となる施術を行うことはできませんが、理学療法士として培った知見が生かし、人の健康づくりにかかわる専門家として活躍することができるでしょう。

▼柔道整復師などの国家資格を取得し、医療保険の適用となるマッサージ治療院、整骨院などを開業
医療技術系国家資格のなかには、柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師、鍼灸師（はり師、きゅう師）があります。これらの資格の特徴は、一定の範囲内であれば、自身の判断で評価や治療を行うことができるということ。また、一定の条件のもとでなら、医療保険適用の施術を提供できます。そうしたことから、理学療法士に加えて、柔道整復師やあん摩マッサージ師、鍼灸師のいずれかの資格を取得してマッサージ治療院や整骨院などを開業する道があるでしょう。リハビリテーションの専門知識を備えた施術者として活動することが可能です。

▼訪問看護やデイサービスの事業所を開業する 看護師などの有資格者を雇うなどの設置基準を満たし、訪問看護事業所やデイサービス（通所介護）事業所などを起業するという方法もあります。こうした事業所では医師の指示の下、理学療法士としてリハビリを提供することができるので、これまでの経験がフルに生かされるでしょう。